（左から）インク・居山社長、十字屋・今本社長、上野文具・上野社長、オフィスベンダー・白木社長

説明会には、新ブランドのプロジェクトを主導する、山口県の十字屋（クロスランド）・今本逸郎社長をはじめ、静岡県のインク・居山哲也社長、宮城県のオフィスベンダー・白木二郎社長、栃木県の上野文具・上野拓哉社長らが出席した。冒頭、居山社長は「文具専門店の有志が連携して、新たなブランドを立ち上げて製品開発を行うという今回のプロジェクトは、私の業界30年くらいの経験のなかでも、新しく画期的な試みだと思います」と述べた。

次に、発案者の今本社長が約3年前からの経営者交流を通じて今回の構想を温めてきたと明かし、ブランド名を「マジカル・ステーショナリー・ツアー」と発表。「ECでどこからでも簡単に購入できる時代だからこそ、実際にその土地を訪れ、地域の文具店でしか出会えないものとして、地域ごとの特色を生かしたモチーフを採用した文具にこだわって商品化を図りました」と語った。各地を旅行して、地域の魅力が詰まったお土産として文具を集めてもらいたいとの思いから、共通キーワードは「Where to Next?」に設定。都道府県共通のデザイン、多言語に対応した共通ウェブサイト、QRコード、記念店名スタンプなどによって、「次はどこへ行こう」という収集意欲と旅の連続性を生み出したい、と新ブランドの狙いを説明した。なお、地域文具店と共同で商品開発するため、同ブランドの取り扱い店舗は各都道府県各1店舗を基本にするという。

商品開発に当たっては、地域アンケートで名物・風景・歴史・地元ネタなどを収集。10種の基本ステッカーデザインを共同開発したうえで、ノート、マスキングテープ、下敷き、巾着、トートバッグ、チャームなどを商品化した。なお、参加企業で共通アイテムをまとめて製作することで、製作ロットの課題をクリアしたという。

宮城県の下敷き

販売については、第1グループの6県（宮城、栃木、静岡、香川、山口、宮崎）が10月からスタート。今年12月に第2グループ6県、2027年3月に第3グループ6県へと拡大する計画。また、2027年9月までに海外の文具店（台湾、韓国、中国、米国など）を含む25店舗の参加も目指す。

公式サイト：https://www.magical-stationery-tour.jp